委員会・部会活動  Commitee activities

心臓リハビリテーション研修制度部会

  部会長 長山雅俊
副部会長 白石裕一
施設責任者

安達 仁、明石嘉浩、伊勢孝之、牛島明子、折口秀樹、 勝木達夫、
絹川真太郎、木村 穣、上月正博、中西道郎、白石裕一、伊藤 浩
熊谷亜希子、長山雅俊、肥後太基、古川 裕、牧田 茂、増田 卓
三浦伸一郎、西崎真里、安 隆則、窪薗琢郎、島田和典、中島敏明
木庭新治、紺野久美子、井澤英夫、野原隆司、谷口良司、伊勢孝之
加藤宏司

【2023年度活動計画】
2023年度研修も受け入れ可能な施設で研修制度を開催することを検討していく。

【2022年度活動報告】
受け入れ可能な23施設にて研修が実施された。。

【2022年度活動計画】
2022年度研修も受け入れ可能な施設で研修制度を開催することを検討していく。

【2021年度活動報告】
受け入れ可能な18施設にて研修が実施された。

【2020年度活動報告】 
2020年度研修は中止。

【2020年度活動計画】 

  1. 新規施設の認定

  2. 研修の募集

  3. 会議開催

【2019年度活動報告】 

3月末までに39施設で最終 166名の研修が実施された。

【2019年度活動計画】 

  1. 新規施設の認定

  2. 研修の募集

  3. 会議開催

【2018年度活動報告】 

3月末までに29施設で最終 167名の研修が実施された。循環器学会に合わせて開催した研修制度部会において研修生の実習について審議し、全員が無事研修を修了し受験資格証を発行することについて確認した。

本年は5施設増、2施設減の32施設で研修行う予定。

【2017年度活動報告】 

  1. 新規施設の認定

  2. 研修の募集

  3. 会議開催

【2016年度活動報告】 

  1. 2016 年度心臓リハビリテーション学会研修制度部会を金沢で日本循環器学会会期中の3 月19 日に実施。2016 年度は28 施設に対して155 名の配当(内訳は理学療法士が8割)を実施。研修生の評価表を回覧配布し、D の判定者がいなかったことを確認し、各施設での研修における問題点を確認。今年度は岡山大学と久留米医療センターを加え、日本医大を抜いた29 施設で実施。4 月15 日から公募開始する旨ご説明。

  2. 29 年度研修公募、マッチング状況
    4 月15 日から公募始め3 日で予定の人数を超えたため募集をとめ、29 施設に対して168 名のマッチングを行った。九州の各病院、群馬、埼玉、榊原、北大、京大、京都府立などへ増枠を依頼した。6 月26 日から実習を開始予定。。

【2015年度活動報告】

  1. 昨年度の研修制度の利用応募数は前年度に比べて増加して108名に達し、今後も増えていくことが予想される。昨年度は19施設で運営したが、今年度は九州大学病院、独協大学日光医療センター、福岡大学病院の加入を予定している。これまでの施設の負担軽減と心リハ普及の核となる地域の施設を増やすことを目的に、27年度以降も施設数を増やしていければと思っている。研修制度部会活動費が新規認定施設分だけ増額となり、会議も年1回の定例会議のほかに、新規施設への研修制度説明のための会議を学術集会にあわせて行う予定である。

【2014年度活動報告】

  1. 4月に行われた日本循環器学会にて会議を開催、研修生の研修に関して報告、研修終了の確認。研修レポートに関して現在のホームページ掲載されている研修レポートの例にもう少し修正を加えたほうが良いという指摘があった。

【2013年度活動報告】

  1. 応募数はあいかわらず増え続け、今後も増えていくことが予想されるため、各施設の負担軽減と心リハ普及の核となる地域の施設を増やすことを目的に、引き続き参加施設数の増加を図りたい。
  2. また次年度からは研修期間を8月からではなく4月からに早めて各施設の募集枠の増枠を図るという計画が提案され、実現に向けて調整を図る。具体的には3月に施設調査、4月に募集要項公表と募集、マッチング、5月(ないし6月)から研修開始としたい。

【2012年度活動報告】

  1. 昨年度は京都大学と岐阜大学が加わり17施設で実施した。8月に施設調査、9月に募集要項公表と募集、マッチング、10月から研修開始、3月研修終了。応募人数は、事前のアピールとHPのPRで82名とこれまでで一番応募者が多かったが各施設のご協力によりすべての研修施設に振り分けた。本年3月の日本循環器学会時の部会で研修者認定と、本年度の実施に向けて確認を行った。
  2. 本年度は徳島大学の研修施設参加を提案し承認を得られた。
  3. 研修制度部会活動費については今までは、研修制度部会活動費は一施設当たり10万円となっていたが昨年は新規施設に10万円、他の施設には研修者一人当たり2万円で割り振った。

【2011年度活動計画】

なし